リプロダクションセンター

主な研究内容につきましては、産婦人科学教室のホームページもご覧下さい。
http://www.obgy.med.keio.ac.jp/03clinical/index.html

全国の大学病院に先駆け、生殖医療領域人材の育成拠点となることを目指しています。

生殖医療専門医
現在当院には4名の生殖医療専門医が指導に当たり、毎年おおよそ1-2名の生殖専門医を輩出しています。

不妊カウンセラー　
不妊治療に関する情報提供を行うとともに、不妊治療のなかの様々な状況で患者に寄り添い、心理的支援を行います。不妊症治療においては配偶者以外にも自身の両親、同胞、義理の両親など複雑な人間関係からストレスを受けている場合も少なくはなく、夫婦間・家族間コミュニケーションの促進やストレスコーピングなどの心理的サポートが重要になっています。最近では自治体からの特定不妊治療助成金が４３歳以上の方には給付されなくなりましたが、いつまで治療を続けるのか？特別養子縁組の選択肢をどう考えるのか？不妊治療に終止符を打つためのカウンセリングも重要になっています。これらのカウンセリングは、がん生殖におけるヘルスケアプロバイダー育成に向けても重要な側面です。
さらに、第三者配偶子を用いた生殖医療では、配偶子ドナーおよびレシピエント夫妻に対して、生殖医療で生まれたことの告知や出自を知る権利の尊重なども含めたより包括的で良質なカウンセリングが求められています。また、GIDカップルの場合をはじめ、新たな家庭・家族のあり方をサポートしていく必要があり、生殖医療終了後も継続的なカウンセリングが望まれます。

ヘルスケアプロバイダー　
2006年に米国臨床腫瘍学会(ASCO)と米国生殖医学会(ASRM)からがん・生殖医療に関するガイドラインが初めて示され、2013年に改訂されました。 その中で、「ヘルスケアプロバイダー」の必要性が述べられています。ヘルスケアプロバイダーは、配偶子凍結とその後の生殖医療に関する情報提供、妊孕性温存とがん治療の両立に向けて治療法選択に必要な診療科横断的情報の提供や心理的サポートを担います。リプロダクションセンターは不妊症看護認定看護師の育成のみならず、各領域がん治療専門看護師にも妊孕性温存に必要な生殖医療領域の知識を提供するとともに、がん治療前の患者がどのような気持ちで妊孕性温存を希望しているのかなどを理解し、生殖医療側のスタッフとともに患者を包括的にサポートできる体制を構築します。

生殖医療の倫理的・法的側面に関する専門家
第3者配偶子を用いた生殖医療や着床前診断（PGD）などある種の生殖医療については、公益成の高い病院に集約させて、プロフェッショナル・オートノミーあるいは法の監視の下に発展させる必要がありますが、日本の生殖医療を牽引してきた慶應医学こそが、生命倫理の基盤整備を先導できると考えています。塾内の法律・人文・倫理・社会科学の専門家と連携し、生殖医療における生命倫理の専門家の育成に貢献します。

生殖分野では人工授精（約300件/年）、体外受精（471件/年）・胚移植（492件/年）、内視鏡手術・子宮鏡手術（33件/年）を中心に不妊症診療を行っております。
また、着床前遺伝子診断（41件/年）、NIPT（428件/年）や羊水検査による出生前診断も行っております。
＊上記統計は2023年のもの
さらに、がん・生殖の領域では、女性の場合、子宮体癌の妊孕性温存療法である高用量MPA療法後、子宮頸癌の妊孕性温存手術である広汎性子宮頸管摘除術後、そしてがんや白血病、自己免疫疾患、小児がんの化学療法や放射線治療の受精卵凍結・卵子凍結・精子凍結保存を多数行っています。

詳しくは、産婦人科学教室のホームページをご覧下さい。
http://www.obgy.med.keio.ac.jp/greeting/statistics.php